CO2（二酸化炭素）削減はなぜ必要？
実施方法や国内外の取り組みを紹介

地球に生物が暮らせるのは、CO2（二酸化炭素）やメタンなどの温室効果ガスのおかげです。温室効果ガスが地球から宇宙に逃げる熱をつかまえ、地球を快適な温度に保ちます。

しかし、温室効果ガスが増えすぎると、地球の温度が上昇し、温暖化と呼ばれる状態になります。地球温暖化が進むと、人間だけでなく多くの生き物にとって暮らしにくい環境が生まれます。

地球温暖化による環境の変化例

• 陸地の減少、砂漠化
• 生態系の変化
• 大雨・洪水・台風の増加
• 伝染病の増加
• 食糧難

温室効果ガスのなかでも、急激に増えているのがCO2です。CO2は主に化石燃料の燃焼により発生するガスで、化石燃料を燃やして電力をつくる時や自動車や飛行機などを稼働させる時、廃棄物を焼却する時などに大量に放出されます。

日本のエネルギー起源のCO2排出量^※を見ると、産業部門が38％、業務その他部門が19％、運輸部門が19％と続きます。家庭でCO2削減に取り組むことも重要ですが、製造業をはじめとする産業部門が特にCO2削減に積極的に取り組むことが必要でしょう。

※発電および熱発生にともなうエネルギー起源のCO2排出量（2021年度）を、電力および熱の消費量に応じて部門ごとに配分
※出典：環境省「2021年度（令和3年度）温室効果ガス排出量（確報値）について」

産業部門によるCO2排出量の内訳は、以下をご覧ください。産業部門で排出されるCO2のうち、約93％が製造業由来です。また、そのなかでも鉄鋼業や化学工業などの素材産業由来のCO2量が多いことがわかります。

※四捨五入により合計が100％にならないことがあります
※出典：環境省「2021年度（令和3年度）温室効果ガス排出量（確報値）について」

CO2の排出量が現状のままでも、地球温暖化は加速度的に進みます。CO2の排出量を削減しない場合、2070年には平均気温が7.5度上昇し、人類のうち1/3がサハラ砂漠と同程度の高温の場所で暮らすことになり、さらに人口の偏りが深刻化すると予測されます。

※出典：総合地球環境学研究所「温室効果ガスの排出がこのまま続けば50年以内に人類の3分の1が「住めないほどの」灼熱にさらされる」

美しく暮らしやすい地球を守るためにも、CO2排出量削減が必要です。CO2の排出量が多い製造業、そのなかでも特に多い素材産業では、脱炭素化への取り組みが不可欠です。

企業や工場の脱炭素化をより効率的に推進したい方には、燃料・製造プロセスから工場全体に至るまで、あらゆる脱炭素技術が一堂に集結する「素材工場の脱炭素化展」がおすすめです。脱炭素化に向けた様々な技術・情報・サービスが多数展示されるため、ぜひ足を運んでみてください。

CO2の削減は全ての国が取り組むべき問題です。特にエネルギー使用量が多く、莫大なCO2を排出している先進国は、CO2削減に積極的に取り組み、社会的責任を果たすことが求められます。主な取り組みや近年の流れにを見ていきましょう。

バランスの良い施策で、EUの目標（1990年比で2020年までに20％削減、2030年までに40％削減）を上回る温室効果ガス削減を実現しているイギリス。化石燃料は天然ガスなどの低炭素燃料を選択し、石炭の利用は2025年を目途に廃止を予定しています。

また、原子力などの非化石燃料の積極的な利用により、エネルギー供給の低炭素化が進展しました。特に注目したいのが、製造業などの産業部門の最終エネルギー消費の削減です。2016年には産業全体で33％（2000年比）ものエネルギー消費量が減少しています。

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「「パリ協定」のもとで進む、世界の温室効果ガス削減の取り組み③　～GHG削減が進展する英国」

原子力発電や再生可能エネルギーによる電力が9割を超えているフランス。エネルギー消費効率は、産業部門・運輸部門ともにOECD（経済協力開発機構）の平均よりも高く、さらなるCO2削減には個人・家庭ベースの省エネルギー対策が必要です。

2018年に発表された中期エネルギー計画では、電気自動車などの低CO2排出車への税控除や、エネルギー効率を高める住宅リノベーションの支援施策が盛り込まれました。CO2排出量の削減だけでなく、地球温暖化や脱炭素化に対する個人の意識を変革する効果も期待できるでしょう。

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「「パリ協定」のもとで進む、世界の温室効果ガス削減の取り組み③　～GHG削減が進展する英国」

ドイツは従来、石炭への依存が大きいことから、石炭は2038年を目途に廃止を目指し、大幅なCO2排出量の削減に取り組んでいます。また、再生可能エネルギーの利用も増えていますが、製造業が国を支えているため、化石燃料による電力が減りにくい点が課題です。

また、産業部門・家庭部門では最終エネルギー消費量はやや減少していますが、運輸部門での消費が増加し、新たな課題となっています。この原因は、1990年の東西ドイツ統一以降、旧東側の産業設備が急速に近代化したことなどが挙げられています。

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「「パリ協定」のもとで進む、世界の温室効果ガス削減の取り組み⑦　～原子力と石炭火力からの脱却を図るドイツ」

日本もCO2排出量の削減を目指した取り組みを国単位・自治体単位で取り組んでいます。主な事例を紹介します。

2012年に始まったFIT制度（固定価格買取制度）により、太陽光発電システムは急激に普及しています。再エネの比率を示した「電源構成比」では、2011年度は10.4%でしたが、2022年度には21.7％に上昇しました。

国は2035年までには新車販売の100％を電気自動車にすると目標を掲げ、多彩な施策を実施してきました。

電気自動車を購入する際に活用できる補助金制度（CEV補助金）もそのひとつです。また、充電ステーションの整備やアフターサービスの充実なども、電気自動車の購入を後押ししています。

CO2排出量の削減は、企業単位、家庭単位、個人単位で取り組むべき課題です。まずはCO2排出量を正確に把握し、具体的な削減目標を定めましょう。

節電や省エネルギー対策につながる設備を導入する際には、国や自治体の補助金制度もチェックしてみてください。補助を受けることで、コストを抑えつつCO2排出量削減が実現可能です。

RX Japanが主催する展示会「素材工場の脱炭素化展」は、鉄鋼、化学、窯業・セメント、紙・パルプ、非鉄金属などの素材工場の脱炭素化に特化した専門展です。燃料・製造プロセスから工場全体に至るまであらゆる脱炭素技術が一堂に集結します。

CO2の排出を削減するための具体的な技術を知るためにも、ぜひご来場ください。

下表に、開催地域・開催場所・日程をまとめました。

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地球を守り、次世代につなぐためにも、一人ひとりがCO2削減に取り組む必要があります。

また、特にCO2の排出量が多い素材生産に関わるメーカーは、企業の社会的責任を果たすためにも、CO2削減に積極的に取り組む必要があります。他社の取り組みや技術も参考に、地球温暖化対策を実施していきましょう。

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