リチウムイオン電池のリサイクルについて
4つの方法と統計・課題

寿命が長いリチウムイオン電池ですが、時間が経てばあまり充電ができなくなるなど使用に耐えられなくなります。そうなったとき、どう捨てればよいか分からない、という声があります。

実際、X（旧Twitter）で検索してみると「リチウムイオン電池。捨て方がよくわからない」「取り出したリチウムイオン電池、どう処分すればいいやら」といった投稿が見られました。

こうした人々の疑問やリチウムイオン電池を原因とした火災が発生していることを受けて、東京都は「リチウムイオン電池　混ぜて捨てちゃダメ！」プロジェクトを行っています。

このプロジェクトで紹介されている内容を参考に、リチウムイオン電池の廃棄、回収の方法と注意点を見ていきましょう。

スマートフォンに充電するためのモバイルバッテリーなど小型充電式電池は、一般社団法人JBRCの協力店や協力自治体が回収しています。協力店は電気製品販売店などです。

事業者が廃棄する場合は、JBRCに「排出者登録」をした上で、JBRCに回収してもらいます。

JBRCは、小型充電式電池メーカーやその輸入業者、小型充電式電池を使う製品のメーカーによる、リサイクルを行う団体です。

携帯電話やスマートフォンの本体と電池は、モバイル・リサイクル・ネットワーク（MRN）が回収しています。直接、回収の窓口となるのは、モバイル機器の販売店です。携帯キャリアのブランド名を冠した「◯◯ショップ」で回収してもらえます。

MRNは、一般社団法人電気通信事業者協会の中での、通信事業者による端末をリサイクルするための取り組みです。リチウムイオン電池の他、金や銀などといった希少価値のある素材のリサイクルを行っています。

コンパクトカメラやポータブルゲーム機など、リチウムイオン電池を使う小型家電は多々存在します。こうした小型家電の回収は、一般社団法人小型家電リサイクル協会が回収事業の主体となり、市町村、小売店、認定事業者が直接的な回収を行っています。

市町村での回収は、公共施設に設けられたボックスやステーション、イベントで行われるものです。小売店での回収は、店頭や宅配便での受け付けや、製品の配達時の引き取りで回収しています。認定事業者とは、小型家電リサイクル法による政府の認定を受けた事業者のことです。宅配便や回収拠点での回収を行っています。

小型家電リサイクル協会自体も、小型家電リサイクル法による政府の認定を受けた事業者です。認定事業者やリサイクルのための機械メーカーなどが会員となっています。

回収方法の紹介の最後に、回収時の注意点3つを取り上げます。

JBRCのモバイルバッテリーなどの回収は、会員企業の製品や輸入品でなければ引き取ってもらえません。もし回収してもらえない製品の場合は、自治体や輸入業者に相談しましょう。

小型家電リサイクル協会は、無許可事業者を利用しないよう呼びかけています。

また、回収に出さず、リチウムイオン電池を分解するなどは絶対にしてはいけません。先ほども少し触れたように、リチウムイオン電池を原因とした火災が発生しています。つまり、リチウムイオン電池を分解などしている最中に、発火してしまう可能性があるということです。

リチウムイオン電池のリサイクル率は、世界全体で5%程度と非常に低くなっています。量産が始まったのが1990年代と他の電池より歴史が浅く、リサイクルの方法が確立していないなどの理由があります。

リサイクル率を高めていくには、いくつかの課題を解決する必要があり、特に低コストでリサイクルできる方法を確立することが求められそうです。リチウムイオン電池は、発火の可能性があるため、場所の確保やリサイクルにかかる時間でさまざまなコストがかかってしまうためです。

機能性に優れたリチウムイオン電池は、業界団体などによる回収が行われ、主に4つの方法でリサイクルが行われています。もっとも、世界的にはリチウムイオン電池のリサイクル率は低い状態にあり、向上のためにはさらなる技術革新が求められます。

リチウムイオン電池やその他のリサイクルに関する技術は、リサイクルテック ジャパンでも間近に見ることができます。ぜひ、お越しください。